外部要因による急落は大チャンス

株価を動かす要因は様々なものがあります
基本的には業績動向や需給関係によって株価は形成されており、投資家はこれらの要因を分析することによって日々の判断を行っていると思います

しかし、時としてこういった要因以外の外部要因によって株価が大きく動く場合があります

事件や事故など特定企業に関するものから、９・１１テロや先日の郵政民営化法案による政局リスクなど、市場全体に影響を及ぼすものまで様々なレベルのものが存在します

これらの要因によって株価はどのように動くのか
そしてどうやってこのリスクに向かい合えばよいのか

過去の例を参考に考えてみたいと思います

外部要因によって株価はどのように変動するか

外部要因による悪材料に対して株価はどのように反応するのかを見てみたいと思います

まずはこの要因が予め予測不可能な突発的なものであった場合です。
このような場合、ほぼ例外なく発生直後に株価は急落します
９・１１テロの直後は、全世界でほぼすべての銘柄が暴落していますし、ドンキホーテの火事発生直後やマツダの工場火災発生などの個別企業を襲う事件・事故の場合も該当銘柄の株価は急落しています

次に郵政民営化法案による政局リスクのように予め予測可能な要因であった場合は、 Xデーに向けて株価は下落を続け、要因を織り込んでいくことになります

これは、この段階では影響度合いがはっきりせず状況がどこまで悪化するか判断がつかないため、早めにポジションを小さくして株価下落リスクを小さくしようと言う心理が働くからだと思われます
さらに株価が下落するのを見て狼狽した投資家の投売りが出て、急落することになります

しかし、これらの要因による動揺が落ち着き、状況が明らかになっていく段階で、企業の長期的な業績に影響がないことが判明すると、株価が急落したことにより安値感が持ち上がり、買いが優勢になってきて株価は徐々に戻し始めます
大抵の場合は急落以前の水準まで株価を戻しています

逆に三菱自動車のリコール隠し事件のように、事件によって企業の業績に影響を及ぼしそうな場合は、株価は長期的に低迷することになります

どのように対応するべきか

それでは、どのように対応するべきなのでしょうか
基本的に判断要素は１つもしくは２つだけです

その事象が対象企業の業績に影響を与えるものなのかどうかが全てです
業績に影響がない場合、もしくは軽微な場合は株価の急落場面は絶好の買い場になります
しかし、業績に大きな悪影響を及ぼす場合、中長期的に株価が低迷することが予想されますので多少の急落場面であっても、早めに逃げる方が被害が少ないかもしれません

ですので、この判断が最重要になります

さらに、デイトレーダーなど短期で回転させるのが得意な方は、急落場面において今がどの位置にあるのか判断することも重要になってきます
まだまだ下げシロが大きいと判断すれば、一旦売却したり、時には空売りを入れることも有効だと思います

しかし、この判断は難しく、タイミングを外すと損失を大きくしてしまうので、普段から短期トレードしている方以外は、あまりお勧めできません

結局

突発的な外部要因によって株価が大きく動いた場合、業績に影響がないのであれば、近いうちに高い確率で上昇が見込め、むしろ絶好の買い増しチャンスであると言えるでしょう

そして、こういったチャンスはいつ発生するかわかりませんので、常にある程度のキャッシュポジションを残しておくことも重要であると思われます